2023. 11. 16
「ジャパン・ソリューション」推進冊子「ENERGY」2023年秋号を発行 ~テーマは「今日からはじめるDX~中堅・成長企業でのDXの進め方」
「教育」と「IT」の力で組織の課題解決を支援する株式会社インソース(東京本部:東京都荒川区、 代表取締役執行役員社長:舟橋孝之、証券コード:6200、以下「当社」)と、グループ企業で DX 事業を 担う株式会社インソースデジタルアカデミー(本社:東京都文京区、代表取締役社長 杉山晋一、以下 「IDA」)はこの度、「ジャパン・ソリューション」推進冊子「ENERGY(エナジー)」2023 年秋号を発行 したことをお知らせします。
■今号のテーマは、"中堅・成長企業での DX の進め方"
中堅・成長企業においても、生成型 AI「ChatGPT」の登場により、将来の事 と思われていた AI の活用が身近になりました。また、インボイス制度のスタ ートによりデジタル化対応は事業継続の観点でも喫緊の課題であることが明 確になりました。本号はまず自社の事業・業務内容を明確にする要求定義と要 件定義ができる人材を育成することが、DX 実現、デジタル化の鍵であること を、わかりやすく記載しています。
<冊子の内容>
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⑴要求定義と要件定義
要求定義とは、依頼者が「何をしたいか」を明確にするもので、要件定義は明確になった要求を実現するための具体的な設計をすることです。中堅・成長企業の皆さまにとっても、特に要求定義の明確化は自ら実施すべきミッションです。
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⑵対談:システム会社から見た要求・要件定義の重要性 株式会社メイズ
豊富な経験を基に、システム会社からみた、企業が DX を進めるヒントを語っていただきました。システム開発を依頼するユーザー企業が何をすれば、よりよいシステムをより速く完成させることができるのか。その鍵も要求定義と要件定義にありました。
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⑶対談:税理士から見たインボイス制度 辻・本郷 IT コンサルティング株式会社
税務の世界でも、10 月に施行されたインボイス制度、来年 1 月の導入を控える改正電子帳簿保存法をはじめとして、デジタル化が具体的に進んでいます。大手税理士法人「辻・本郷税理士法人」のグループ会社として、デジタル化の必要性を税務・経理のプロの視点から説いていただきました。
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⑷Microsoft365 ではじめる DX
業務でよく使われている代表的なツール Microsoft365。Excel、Word、Outlook なども DX 実現の有力ツールです。具体的な活用事例として当社グループの実例をご紹介しています。
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⑸DX お悩み Q&A
当社が、中堅・成長企業の皆さまからいただいた、ご相談の一部と解決のヒントをご紹介しています。
本誌はこちらのページからダウンロードいただけます。皆さまの組織における人材育成にお役立て下さい。
2024 AUTUMN
DXpedia® 冊子版 Vol.2
Vol.1の「ChatGPT時代」に引き続き、「サイバーセキュリティの今」をテーマにMS&ADインターリスク総研株式会社との対談など、近年注目が集まるセキュリティ問題についてご紹介しております。
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「復旧まで1カ月以上」が2割〜国内のランサムウェア被害調査
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2024 SUMMER
DXpedia® 冊子版 Vol.1
「ChatGPT時代」をテーマにDXpedia®で人気の記事を冊子にまとめました。プロンプト例を交えた解説や、様々な場面での活用法をご紹介しています。生成系AIの特性を正しく理解し、ひとりの優秀な部下にしましょう。
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プロンプトでAIをあやつる~前提や体裁を正しく指示して完成度UP!
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2023 AUTUMN
Vol.12 今日からはじめるDX
Vol.12は「中堅・成長企業でのDXの進め方」がテーマです。他社リソースを上手に活用するために身につけたい「要求定義と要件定義」を解説しました。 2人の「プロの目」によるDXの取組みへのヒントに加え、身近なアプリではじめるDXを活用事例とともに紹介します。DXお悩みQ&Aでは、中小・成長企業特有の事例を取り上げました。DXをはじめるなら「今」です。
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2023 SPRING
Vol.11 DX革命 第二章~着手から実践へ
vol.4の続刊であるVol.11は「DX革命の実践」がテーマです。 本誌の前半ではDXの課題を4段階に整理し、各段階の解決策である研修プランを掲載しています。 後半では弊社が研修を通じてDXを支援した、各企業様の事例と成果を紹介しています。自社のDX実践に際して、何がしかの気づきを得られる内容となっています。
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2020 WINTER
Vol.04 DX革命
Vol.04はDX推進のための効果的な手法がテーマです。DXは喫緊の経営課題である一方、IT人材不足や高いシステム導入コストにより実現が難しいと捉えられがちです。そこで本誌では、今いる人材で低コストに推進するDXについてご紹介しております。
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