DX推進の成否を分かつのは社内人材のデジタル教育！全社員向け・経営層向け・推進部門向けのモデル教育体系のご紹介

■DX研修　まとめページはこちら
https://www.insource.co.jp/kenshu/digital-transformation-top.html


今回は、DX推進の成否を分かつ3つの観点と、関連する弊社サービスに
ついて詳しくご紹介してまいります。


（１）「全社員へのデジタル教育」は役職・部門ごとに濃淡をつける

「全社員へのデジタル教育」といっても、全員に全く同じ内容の教育を
受けさせては、投資対効果に見合いません。そもそも、部署や役職によって
必要な内容・不要な内容は異なります。

そこで弊社では、さまざまな役職・部門ごとに、「DX推進に必要な人材要件」を
定義したうえで、必要な知識を身につけるためのモデル教育体系
「組織のDXを推進するために社内人材を育成する支援プラン」をご用意
いたしました。

たとえば管理職では、DXの概要や進め方、ビジネスでAI（人工知能）や
PC操作を自動化するRPA(Robotic Process Automation)を活用するための
考え方について身につけていただきます。


■「組織のDXを推進するために社内人材を育成する支援プラン」（全社員向け）
について詳しくはコチラ
https://www.insource.co.jp/package/dxjinzai_ikusei_totalplan.html


他にも、よりシンプルな教育体系や、公開講座だけで受講できる教育体系で
検討したいという場合には「デジタル人材養成講座」もオススメです。

■「デジタル人材養成講座」について詳しくはコチラ
https://www.insource.co.jp/bup/it-school-digital-academy.html


（２）「デジタル知見を有した経営陣による意思決定」には経営陣のDX理解が不可欠

経営層には、「ITやデータを活用した戦略・ビジョンを提示できること」が
求められます。そのためには、システムの仕組み・原理、DX（IT・データ・
AIの活用法・進め方）といった内容が必要になります。

上記、「組織のDXを推進するために社内人材を育成する支援プラン」にも
カリキュラムは記載していますが、近い内容のカリキュラム・公開講座であれば、
「システム・IT理解研修～エグゼクティブのITリテラシーを強化する」が
オススメです。

■「システム・IT理解研修～エグゼクティブのITリテラシーを強化する」
のカリキュラム・開催日程はコチラ
https://www.insource.co.jp/bup/bup_executive_it_literacy.html


（３）「デジタルとビジネス・業務知見を有した推進組織の組成」は
　　　社内人材に開発スキルを身につけさせるのが得策

「ビジネス・業務知見」が求められる以上、上記2つの観点と同様、
ここでも外部からIT人材を採用するだけではまかなえないところになります。

ビジネス・業務知見を有した人材は社内人材ということになるため、
社内人材に対してデジタル教育を実施する必要があります。

推進組織では、簡易的なデジタル化であれば自ら開発・運用できるようになる
ことが求められます。また規模が大きくなるにつれて、システムベンダーに
開発を委託することになるため、作るべきシステム要件を的確に伝えられるように
なることと、開発プロジェクトを管理できるようになることが求められます。

そのためにもまずは、自身で開発できるだけのデジタルスキルが必要になります。
そうしたデジタルスキルを身につけるための研修として、次の3コースをご用意
しています。

■WEBアプリ開発人材育成コース
https://www.insource.co.jp/bup/it_dx-web.html

■AI開発人材育成コース
https://www.insource.co.jp/bup/it_dx-ai.html

■データ活用人材育成コース
https://www.insource.co.jp/bup/it_dx-data.html


※本記事は2021年09月22日現在の情報です。