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2023.07.10ページが新しくなりました!

いつもDXコラムをご覧いただき、誠にありがとうございます。

DXコラムは、DX/ITに関する情報をあらゆる切り口から詳しくご説明したオウンドメディア「DXpediaⓇ(DXコラム後継)」としてリニューアルいたしました。

各分野で経験を積んだテキスト作成者が語る記事や、最新のDX動向を掴める記事などを取り揃えております。IT業界の方だけでなく、すべてのビジネスパーソンに読んで欲しい記事がここにあります。

DX推進に必要なマインド・スタンス

■RPA導入支援のまとめページはこちら
https://www.insource.co.jp/bup/bup_business_data_analysis.html

DX人材育成が叫ばれる昨今、小学校ではプログラミング教育が必修化、
大学は、データサイエンス教育に注力するようになりました。
通勤中に、データサイエンス学部の広告もよく見かけます。

DXはもはや全ての人が学ぶ潮流がきていると言っていいでしょう。
現代では、全ての人が相応のデジタルスキル、知識を
習得することが求められると考えられます。

2022年3月、経済産業省は働き手一人ひとりがDXに参画し、
その成果を仕事や生活で役立てるために必要な学びに指針として、
「DXリテラシー標準」を策定しています。

学びの指針のうち、社会変化の中で新たな価値を生み出すために
必要な意識・姿勢・行動として「マインド・スタンス」を示しました。

今回は経済産業省「DXリテラシー標準」の中で必要とされている、
マインド・スタンスを抜粋して3点ご紹介します

1.変化への適応
環境や仕事の変化を受け入れ、適応するために、
自ら主体的に学ぶことが重要であるとしています。

例えば、最新の技術を書籍や新聞で学んだり、
実際にその技術を使ってみたりすることがあげられます。
未知の技術に対しては多くの人が抵抗を感じますが、
まずは学んで、実践してみる姿勢が必要です。

2.反復的なアプローチ
新しい取り組みや改善には失敗がつきものです。
そこで失敗を許容できる範囲の小さいサイクルで行い、
フィードバックを得て反復的に改善することが重要です。

例えば、新しいツールを使う時に社内全体で使うと、
問題が大きい時に対応が難しくなります。
そこで例えば、一部の部署で試験的に導入し、問題点を見つけて、
改善しながら導入を進めていくのがよいでしょう。

3.事実に基づく判断
経験や勘だけではなく、客観的な事実やデータにも基づいて判断します。
人間の思考能力は素晴らしいですが、常に正しいとは限らず限界もあります。
思いこみや決めつけで判断せず、科学の力を使うのも重要です。

例えば施策を打った後、売上が上昇した時に、その施策のおかげではなく、
ほかの原因によって売上が上昇したという見方もできないか考えます。
出来事の原因は思わぬところにあることもあるのです。

出所:経済産業省「DXリテラシー標準」 2022年3月
https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/skill_standard/DX_Literacy_standard_ver1.pdf

今回は経済産業省が発表した「DXリテラシー標準」から、
新たな価値を生み出すためのマインド・スタンスを紹介しました。

技術を習得することも大事ですが、使いこなすには
物事への考え方も習得することが大事であることを考えさせられます。

次々と新しい技術が生まれる現代社会にあわせて、
物事への考え方もアップデートしていきたいですね。

■DXに関連するおすすめの研修
・(半日研修)DX理解研修
https://www.insource.co.jp/bup/bup-dx-outline.html
・(半日研修)DX推進研修~5ステップで今日から始める
https://www.insource.co.jp/bup/bup_digital_transformation.html


※本記事は2022年06月23日現在の情報です。
  

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Vol.12は「中堅・成長企業でのDXの進め方」がテーマです。他社リソースを上手に活用するために身につけたい「要求定義と要件定義」を解説しました。 2人の「プロの目」によるDXの取組みへのヒントに加え、身近なアプリではじめるDXを活用事例とともに紹介します。DXお悩みQ&Aでは、中小・成長企業特有の事例を取り上げました。DXをはじめるなら「今」です。

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2023 SPRING

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vol.4の続刊であるVol.11は「DX革命の実践」がテーマです。 本誌の前半ではDXの課題を4段階に整理し、各段階の解決策である研修プランを掲載しています。 後半では弊社が研修を通じてDXを支援した、各企業様の事例と成果を紹介しています。自社のDX実践に際して、何がしかの気づきを得られる内容となっています。

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2020 WINTER

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Vol.04はDX推進のための効果的な手法がテーマです。DXは喫緊の経営課題である一方、IT人材不足や高いシステム導入コストにより実現が難しいと捉えられがちです。そこで本誌では、今いる人材で低コストに推進するDXについてご紹介しております。

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