デジタルスキル標準（DSS）とは

デジタルスキル標準（DSS：Digital Skill Standard）は、企業のＤＸ・ＡＸ推進に必要な人材育成やスキル習得の指針として策定された標準です。

個人にとっては学習やキャリア形成の目安となり、企業にとっては人材育成や採用、スキル可視化の基準として活用できます。

デジタルスキル標準は、以下の2つで構成されています。

■ デジタルスキル標準

└ ＤＸリテラシー標準（全てのビジネスパーソンが身につけるべきスキルを定義）

└ ＤＸ推進スキル標準（ＤＸ推進人材が担う役割や、習得すべきスキルを定義）

出典：独立行政法人 情報処理推進機構 デジタルスキル標準 ver.2.0 p.7 デジタルスキル標準の対象 参照https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/skill_standard/img/digitalskillstandardver.2.0.pdf

ＤＸリテラシー標準（DSS-L）とは

ＤＸリテラシー標準は、すべてのビジネスパーソンが身につけるべき知識やスキル、マインドを定義したものです。

対象はＩＴ部門だけではありません。営業職や事務職、管理職を含む全社員が、データやデジタル技術を活用しながら業務改善や価値創出を行うための基礎力を身につけることを目的としています。

主な内容は以下の通りです。

出典：独立行政法人 情報処理推進機構 ＤＸリテラシー標準（DSS-L）概要 図1 「ＤＸリテラシー標準」の全体像https://www.ipa.go.jp/jinzai/skill-standard/dss/about_dss-l.html

ＤＸ推進スキル標準（DSS-P）とは

ＤＸ推進スキル標準は、ＤＸを主導する専門人材に求められる役割やスキルを整理したものです。企業がＤＸを推進する際には、多様な専門人材が連携しながらプロジェクトを進める必要があります。

Ver.2.0では、ＤＸ推進人材を以下の6類型に整理しています。

出典：独立行政法人 情報処理推進機構 ＤＸリテラシー標準（DSS-P）概要 図2 「ＤＸ推進スキル標準」類型の定義https://www.ipa.go.jp/jinzai/skill-standard/dss/about_dss-p.html

ビジネスアーキテクト

ＤＸの取組みにおいて、ビジネスや業務の変革で実現したい目的を定義したうえで、経営視点で最適なビジネスモデルとビジネスプロセスを設計し、戦略を行動に落とし込み、成長サイクルを生み出しながら、関係者をコーディネートし変革の工程全体をけん引して成果を創出する人材

デザイナー

ビジネスの視点、顧客・ユーザー視点、コミュニケーション視点等を総合的にとらえ、製品・サービスの方針や開発のプロセスを策定するとともに、ブランドメッセージやタッチポイントを含むコミュニケーション設計を担い、それらに沿った製品・サービスのありかたのデザインを担う人材

データサイエンティスト

ＤＸの推進において、データを活用した業務変革や新規ビジネスの実現に向けて、データ解析やＡＩシステムに関する仕組みの設計・実装・運用を担う

ソフトウェアエンジニア

ＤＸの推進において、デジタル技術を活用した製品・サービスを提供するためのシステムやソフトウェアの設計・実装・運用を担う

サイバーセキュリティ

業務プロセスを支えるデジタル環境におけるサイバーセキュリティリスクの影響を抑制する対策を担う人材

データマネジメント

データの安全性・信頼性の確保と継続的な流通の仕組みの設計・実装・運用を行い、組織全体の人材を巻き込んだデータの利活用、データによる価値創出を促進する人材

Ver.2.0で注目される「データマネジメント類型」

今回の改訂で最も大きな変更点の一つが、「データマネジメント類型」の新設です。

生成ＡＩの普及をはじめ、データ活用の重要性がますます高まる中、データの品質や信頼性を確保し、適切に管理・運用する役割がより重要になっています。ＡＩの性能は学習データの品質に大きく左右されるため、データ基盤の整備やガバナンスを担う専門人材の必要性が高まっていることが背景にあります。

データマネジメント類型では、次の３つのロールが定義されています。

また、この改訂に伴い、従来はデータサイエンティスト類型に含まれていたデータエンジニアは、データマネジメント類型へ移行・整理されました。これにより、データを分析・活用する役割と、データを整備・管理する役割が明確に区分されています。

データを「活用する人材」と「支える人材」の役割がより明確になり、企業は自社に必要な人材像を整理しやすくなりました。

デジタルスキル標準を活用するメリット

デジタルスキル標準を活用することで、企業は以下のような効果を期待できます。

• ＤＸ推進人材の要件を明確化できる
• 社員のスキルレベルを可視化できる
• 教育計画を体系的に設計できる
• 採用基準や評価基準を整備できる
• ＤＸ・ＡＸ推進に必要な人材を計画的に育成できる

出典：独立行政法人 情報処理推進機構 デジタルスキル標準 ver.2.0 p.9 デジタルスキル標準の対象 参照https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/skill_standard/img/digitalskillstandardver.2.0.pdf

まとめ

デジタルスキル標準は、ＤＸ・ＡＸ時代に必要な人材育成の共通指針です。

Ver.2.0では、ＡＩ活用の拡大を背景にデータマネジメント類型が新設されるなど、人材像やスキル定義が大きくアップデートされました。
これからの企業には、デジタル技術を活用できる人材だけでなく、データやＡＩを適切に管理し、ビジネス変革を推進できる人材の育成が求められています。

自社の人材育成やＤＸ推進を進めるうえで、デジタルスキル標準を活用した体系的な育成計画の構築を検討してみてはいかがでしょうか。

※デジタルスキル標準改訂履歴は独立行政法人 情報処理推進機構 デジタルスキル標準 ver.2.0 p.146-147に記載

※本記事は2026年06月23日現在の情報です。

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