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2023.08.23

2024.12.05

加速する売り手市場!?AI人材とは

※この記事内容は

文字で構成されています。
加速する売り手市場!?AI人材とは

「AI人材が不足している」―この言葉を見聞きしたことがある方は多いのではないでしょうか。いま、ビジネスシーンにおいて、BtoC、BtoB問わずAI分野で活躍できる人材のニーズが高まっています。

IT人材と似て非なる、AI人材とは

一口にAIと言っても、その分野は幅広く、AI人材と聞いて業務内容や必要なスキルをすぐにはイメージしにくいかもしれません。

ITシステムの開発、保守、運用サービス等を行う人材が"従来型"のIT人材です。

一方で、さまざまなビジネスシーンにおいてAIおよびIoTを活用できる知見とスキルを持ち合わせているのが"先端"IT人材、いわゆるAI人材とされています。

具体的には、データサイエンス、機械学習、ディープラーニング(深層学習)などに関する深い知見を持ち、新たにAIシステムを構築、運用したり、改善を図ったりする人材のことを指します。

AI人材不足が懸念されている一方で、従来型のIT人材は2030年ごろには10万もの人材の供給が、需要を上回ると言われています。IT業界における求められる人材像が変化してきているのです。

なぜAI人材は不足しているのか

IT人材は飽和状態になりつつあるのに対し、なぜAI人材はこんなにも不足しているのでしょうか。

背景にあるのは、慢性的なデジタル人材不足です。そもそも日本ではデジタル人材がシステム会社などに偏在しているため、多くの事業会社でデジタル人材が不足しています。そんな中、ChatGPTに代表される生成AIの登場によって、デジタル人材の中でもAIの領域に特化したAI人材の需要が特に高まっています。

AI人材の活躍の場は、IoTデバイスの普及やコンピュータの処理速度の向上によって、さらに広がっています。大量のデータが集めやすく、かつた貯めやすくなり、データの利活用がしやすくなりました。

つまり、急速な生成AIの普及に加え、活用すべきデータが取得しやすくなったものの、それらを実際に活用できるAI人材の供給が間に合っていないのです。

そもそもAIという言葉に壁を感じている人も多く、新しい技術に対する経営層や従業員の理解を得る人材育成の方法・コストを検討するなど、企業規模でのAI人材の確保には解消すべき問題が多くあります。
また、自社の業務にどのようにAIを絡ませるのか、採用や育成の以前にAI活用の目的自体が定まっていないケースも多くあります。

こうしたさまざまな問題から、企業のAI人材に対する理解が不足し、優秀なAI人材はスキルを存分に活かせる海外へと流れることもあります。AI人材を採用できたとしても、定着させることが難しい場合もあります。企業規模でのAIに対する意識改革をすべき時が来ているのかもしれません。

AI人材に求められるスキルとは

今後AI人材には以下のようなスキルが求められるといわれています。

  • デジタルの面からビジネス戦略を立てる
  • AI技術を活用したシステムの企画、設計、開発
  • AI関連サービスの企画、開発
  • 自社の業務にAIツールを活用することを検討、実行できる

これらのスキルは一朝一夕で取得できるものではなく、AI人材を育成するには2~3年の時間を要するとも言われています。
また、AIをどのようにして業務に活用していくのかを見極めながら推進する必要があるため、ビジネスの知識や経験も持ち合わせていることが大前提です。

AIとビジネスの掛け算から、新たな仕組みや商品を作り上げて企業に変革をもたらすプロセスは、DX(デジタルトランスフォーメーション)と密接に関係しています。

AI人材とDXの関わり

AI人材の育成と、DX推進には切っても切れない関係があります。そもそもDXを推進するためには、データから新しい価値を見出し活用することが重要になります。データを価値へと変えていく技術、これこそがAIなのです。

独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が発行している「DX白書」も、2020年までは「AI白書」という名称で発行されていました。
AIと密接に関わる人材、技術、そして戦略の要素を統合してこの名称変更へと至ったのです。

DX白書から浮かぶ日本のDXの今

AI人材不足を解消するステップ

ただでさえ売り手市場のAI人材は、人材の確保も一筋縄にはいかないことがほとんどです。

まずは、企業にとってAI人材に解決してもらいたい課題は何なのか、AI人材が何人必要なのかを明確にすることからはじめましょう。その上で、新たに採用する場合は、自社の課題をピンポイントで解決してくれるようなAI人材を探し出すとともに、売り手が魅力を感じるような職場環境や待遇を準備することが必要です。

企業全体でAIに対する理解が低い場合は、いきなりAIに対する知見を増やそうとするのではなく、その根底にあるデジタルリテラシーやITリテラシーについての理解を深めることが重要です。

ビジネスパーソンに必須 ITリテラシー

自社内でAI人材を育成するには

AI分野の機械学習やディープラーニングは、それらに通ずるPythonやデータマネジメントなど学習しやすい分野から学び始めることがおすすめです。AI入門知識の取得、さらに選抜社員研修などで適切な人材を見極め育成していき、自社ビジネスへの活用を段階的に考えていくのも有効です。

AI人材の定着のためにも、社内人材育成成功のモデルケースを作り、実績、事例を増やしていきましょう。

こうした人材育成には、教育をアウトソーシングするという考え方もあります。
インソースデジタルアカデミーでは、ビジネス現場ですぐに役立つ研修を数多くご用意しています。AI人材育成でお困りのことがありましたら、是非一度お問合せください。

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※本記事は2024年12月05日現在の情報です。

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